30年の教員経験と脳大成理論、経営理論の３つの理論が奏でるハーモニーが強みです
“協育の伴奏者”では教師歴30年のオーナーが、教育者としての立場から学校法人の経営コンサルタント・教育コンサルタント・企業の人材育成コンサルタントとして個別相談を行っております。現場教員のモチベーションや学校への進学希望者の興味関心など、運営に必要なあれこれの専門アドバイザーとして顧問活動をしています。価値観などの多様化が進む現代だからこそ、業種・業界を問わず周りの方々の「協力」が必要不可欠と考え、「協力して育てる」という意味の「協育」を企業理念に掲げています。東京都千代田区などで教育コンサルタントをお探しの方、顧問やアドバイザーに個別相談をしたい方は“協育の伴奏者”までお問い合わせください。
・生徒や学生が減少している・人材の採用ができていない・働き方改革が進まない・離職率が高い・他との差別化ができていない・明確な経営ビジョンがない・適当な相談相手がいない
生徒や学生が減少している
人材の採用ができていない
働き方改革が進まない
離職率が高い
明確な経営ビジョンがない
他との差別化ができていない
適当な相談相手がいない
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【学校法人向けの経営コンサルタント】進学希望者の興味や関心と、他校との差別化をマーケティング的な視点から明確化していきます。ローカルベンチマークや経営デザインシートを使いながら、あなたの学校の今の状況に合わせて具体的な策を一緒に考えましょう。企業経営アドバイザー検定試験の知識科目にわずか2か月で合格を果たした信頼できる顧問としてとことん寄り添います。“協育の伴奏者”は経営コンサルタント・教育コンサルタントとして東京都千代田区をはじめ全国の学校法人様から個別相談のご依頼をいただいております。少子化が進む中で学校経営を存続させるためにすべきことを学校の特色や強みに沿ってアドバイスをさせていただきます。
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【企業の人材育成コンサルタント】経営者向けエグゼクティブコーチングを教員歴30年の知見を持つオーナーが担当いたします。より多くのご依頼にお応えし、さらに安心してお任せいただけるよう、簿記１級や中小企業診断士の資格取得を目指しております。学校でも企業でも、育つのは同じ「人」。「協育」の理念に基づいてモチベーションの向上やメンタルケア、企業経営についてのお悩み相談に乗らせていただきます。東京都千代田区の企業様をはじめ、競争の激しい地域でも今後成長していける企業としてしっかりと土台を固めていきましょう。
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【まるで1つの音楽を奏でるように】1対1で隣で走る伴走者ではなく、1つの音楽をみんなで奏でるための「伴奏者」。“協育の伴奏者”は「協育」の理念に基づいてさまざまなバックグラウンド出身に方々と共に、人生の主人公であるみなさまの活動を支えていく「伴奏者（アカンパニスト）」なのです。さまざまな社会問題、世の中の変化に対応しつつ挑戦し続けるみなさまの何かお力になれれば幸いです。今後私自身も地域や周りの方々の「協力」を得ながら「伴奏者」として邁進してまいります。
news
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多様化が進む現代の教育現場においては、これまでの「教育」から地域企業や保護者が協力して育てる「協育」が大切と考えています。学生同士の協力も、学校間の協力も、協育の伴奏者の応援したい活動となります。
教育現場と同じように、ビジネスの現場でも育つのは「人」です。同じ会社の中でも部署の垣根を超えた協力。さらに外部からの心理カウンセラー、弁護士、行政書士といったさまざまな業界の人々からの協力。これからの時代に社会をよりよくするためには、これらが欠かせません。
２０代の時に、学生の頃から憧れだった教師になることができました。最初の学校では、新コースの設立や男女共学化という節目の時には必ずその学年の担任となって、常に新たな価値へのチャレンジを続けました。３０代になると、小中高一貫教育を行う新しい学校が設立されることを知り、開校メンバーとして新規開校に関わりました。校舎もまだ未完成の状態での開校は滅多にできない経験でした。そして、その後小学校・中学校・高校という１２年間すべての指導に関わるという貴重な経験をしました。
problems
学校法人会計における収入の源泉は生徒や学生からの授業料です。つまり、生徒数や学生数の減少は、収入減に直結する大きな問題です。ところが、生徒や学生の募集に苦労している学校法人が多いのではないでしょうか。そんな方は、「学校法人向け経営コンサル」のページをご覧ください。教育コンサルタントとして東京都千代田区を中心に、オンラインにて全国で活躍している協育の伴奏者が、皆さんのアドバイザーとしてお力になります。
教育サービスの価値は、生徒や学生と直接関わる教職員の対応により大きく変化します。つまり教職員のスキルやモチベーションの向上が教育サービスの価値向上には必須となります。そのため、いかに優秀な人材を確保し、人件費の対費用効果を高めるのかが重要となります。人材の採用でお悩みの方は、ぜひ「学校法人向け経営コンサル」や「企業向けコーチング」のページをご覧ください。
協育の伴奏者では、認証済のLINE公式アカウントを用いて、チャットによる無料相談を実施しております。まずは気軽にご相談ください。LINE公式アカウントへの友達追加については、下のバナーをクリックしてご登録ください。皆さまのご参加を心からお待ちしております。「LINE公式アカウントへの友達追加はこちら」
for educator
教員として教壇に立ち、また中学入試･高校入試の作問や保護者対応、法人の組織化やシステム導入などもこれまでに担当しており、長く学校現場の環境に携わってきました。 学校の環境や教育理念などの観点に深い理解があり、その知見から学校法人へのコンサルティングを行います。 具体的な内容は以下の通りです。〈課題１〉教育業界で働く教員という職業は公共性の高い業種であり、利益や損得に対する認識が一般の企業とは異なる場合がある。こうした中での働き方改革は一般企業とは少し手法が異なり、具体的な改革案が持ちにくい。［解決策１］30年の教員経験を持ちながら経営コンサルを行うことで、常に現場目線を意識しつつコンサルティングを行うことができ、独特な組織文化を持つ教育業界に対して現場を巻き込んだコンサルティングを実践している。〈課題２〉学校法人を含めた教育サービスとは、現場の教員が生徒・学生・保護者と接する瞬間にサービスの価値や質が決まるため、現場の教員のスキルやモチベーションに大きく影響される。その意味で、適切で客観的な評価にもとづく教員採用が要求されている。［解決策２］教員に対する科学的根拠にもとづく客観的な評価を導入し、生徒・学生・保護者との適性を判断する。その上で必要となる人材の適性やスキルを策定し、それにマッチする採用希望者にターゲットを絞り込んで「プライベート見学会」などの個別対応や、「学校法人版インターンシップ」という新たな企画を実現することで、教員採用の受験者数を１年間で２倍に増加させた。〈課題３〉生徒募集や学生募集において、他との差別化が出来ておらず、生徒・学生の減少に悩んでいる。［解決策３］off－JTによる教員のキャリアアップと内発的動機づけ要因の形成により、離職率の低下をはかるとともに、これからの社会で求められる力を身につけられる新たな教育サービスの構築を実現した。また市場成長率が鈍化している教育業界において、ニッチャー型の競争地位別戦略をとることで、特定セグメントへの差別化集中戦略を実践して、コロナ禍の４年間で受験者数を1.5倍に増加させた。
このＨＰをご覧いただいた方限定で、１回限り無料相談を実施いたします。今回は、大学法人を含む学校法人だけでなく、教育関連企業へのコンサルティングも実施します。コンサルティングは１回６０分のオンラインでの実施となります。この機会にぜひご利用ください。
無料相談については、「お知らせ」のページにある「無料相談はこちら」をクリックしてください。皆様のご参加をお待ちしています。
経営理論や企業財務・生産管理などを学ぶ中で、学校法人に対してそのまま応用できる理論と、そうではない理論がありました。一番の大きな違いは財務面と労働面でした。［財務面での違い］一番の違いは、学校法人は生徒や学生からの授業料という形で収入を得ている点です。一般企業であれば資本として資金を調達するのですが、資本は元々出資者のものであり、利益の一部は出資者へ還元します。その点、学校法人の場合は授業料として集めた資金を元手に、授業料を支払ってくれている生徒や学生に対して教育サービスという無形のもので還元します。この還元自体が目に見えない無形であることと、教育サービスで還元しているという意識が労働者である教職員には感覚として捉えにくい特徴があります。［労働面での違い］本来、教職員も労働者なので、生産管理の観点から業務効率化を含めた働き方改革は必要なことです。しかし教職員の中には労働者としての認識があまりなく、奉仕に近い感覚を持っている場合があります。そうした教職員に対して、企業論理で業務効率化や働き方改革を進めても浸透しにくいケースがあります。［課題解決策］まず大切なことは、以下のポイントを外部講師のセミナー等によって教職員に浸透させることです。・教育サービスは授業料の対価として、資金提供者である生徒や学生に還元すべきものであること。・教育サービスは教職員が生徒・学生と接する瞬間に価値が創造されるため、教職員の日々の活動が教育サービスの価値を決定していること。・教育サービスを提供している教職員も労働者としての権利を有していること。・教育サービスを担う教職員は、生徒・学生募集において成功の鍵を握っている重要なポジションであることを認識させること。そのために経営者は何をすべきか？経営理論にもとづいて分析した、あなたの学校の強みに沿ってご提案いたします。教育現場の視点にもとづいた教育コンサルタントをぜひ一度体験してみませんか。
for business
教員経験者である私が企業での人材育成においてできることは、モチベーションやメンタル面を正常に保っていくための施策や、特に新卒・新入社員にありがちなメンタル面でのトラブルのケア方法などのご提案です。企業が大きくなるにつれて「人」が増え、人に関する「わからない」が増え…私はそうした「わからない」「悩み」「困った」に寄り添う「伴奏者（アカンパニスト）」です。ぜひ一度気軽にご相談ください。
通常は有料で実施している「経営者向けのエグゼクティブコーチング」を、このＨＰをご覧いただいた方限定で、１回限り無料で実施いたします。コーチングは１回６０分のオンラインでの個別相談となります。この機会にぜひご利用ください。
無料コーチングのお申し込みは、下記の「無料コーチングはこちらから」をクリックしてください。皆様のご参加をお待ちしています。
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企業経営アドバイザー検定試験の知識科目は、企業経営・企業支援・企業財務・企業法務・生産管理という広範囲からの出題となっています。30年の教員経験の中で、生徒に指導してきた短期間で成績を伸ばすメソッド。今回は自分自身で実践してみた結果、2か月の独学で見事知識科目に合格いたしました。そして経営コンサルタントとして活動を開始いたしました。簿記１級や中小企業診断士の資格取得にむけて、現在独学中です。信頼に裏付けられた高い品質でコンサルティングサービスをご提供いたします。ぜひ一度気軽に相談してみませんか。
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